Ethernet通信可能！電力線伝送装置 PLINE：東朋テクノロジー
IoT時代に不可欠なネットワークを電力線・既設の電線の利用でネットワーク工事なしで実現
電力線伝送装置「PLINE」は、Ethernet・RS485のネットワーク通信を電力線で通信します。さらにDC24Ｖタイプでは、使用しなくなった電話線などの予備線・空き線でも伝送します。建造物等で無線LANが届かない場所や、LANケーブルやRS485専用線の敷設が困難な場所でお使いいただけます。HUBが不要で、分岐が自由にでき、マルチホップ機能により最長10km（DC24V版の場合）※1の長距離通信が可能です。
※1 通信距離は、当社測定環境における標準品での通信速度が1：1かつUDPで20Mbps以上となる最長距離（参考値）を示します。
電力線通信 「PLINE」とは
「PLINE」は既設の電力線に高速データを乗せて送る技術です。PLINEの仕組みは、電力会社から供給される交流商業電源周波数（50／60Hz（図中A））に、短波帯の高周波数を非常に小さな電圧（図中B）として２つの周波数を掛け合わせ信号変換（図中C）を行います。
情報の取り出しは、短波帯周波数と交流商業電源周波数の差が大きいため、干渉することはなく重なり合ったPLC信号分のみを容易に分離し（図中D）取り出せます。
マルチホップ機能
マルチホップ機能で長距離通信可能
通常、PLINEは通信距離100m～200mほど（DC24V版電話線では1,000m）ですが、マルチホップ機能を使うと、各子局が中継器の役割を果たして最長1km～2km（DC24V版では10㎞）の通信を実現します（右図参照）。
また、接続台数は最大1,024台、ホッピングは最大10段まで可能です。
システム構成例
同じ電力線でEthernetとRS485が同時通信可能
電源線にEthernetでカメラ監視を行うと同時に、RS485の機器を接続した場合のシステム構成例です。その他、PLCのデータ伝送やセンサー信号の集約などWi-Fiと組み合わせてのネットワーク構築が可能です。
PLINEを使うとRS485の機器もPLINE１台に最大31台、RS485の機器を最大1,024台接続することが可能となります。
非電源重畳タイプ（DC24Vタイプ）
２本の電線でネットワーク通信可能
前ページでは、PLINEが電源線に信号を重畳できることを紹介してきましたが、当社ではこの技術を応用して無電圧のケーブル線や同軸ケーブル・トロリー線にもEthernet・RS485の信号を通信することを可能にしました。本体電源はDC24Vで動作させ信号を分けました。
既設の予備線や空き線を用いて、インターホンケーブルなどでは、ホッピング機能なしでも1km※１の通信を可能とします。マルチホップ機能を使えば、そのホッピングの倍数の距離となります（最大10段）。
対応電線一覧
- ２本の電線があれば通信できます。
- 予備線、空き線が利用できます。
その他、トロリー線、スリップリング、ケーブルリール、天井用配線ダクトシステムでも通信可能です。
既設のビル・工場にメンテナンス効率を上げるため、定期点検から常時監視をすることにより、省人化、効率化が図れます。その機器を後付するため、ネットワークの敷設が必要となります。そのネットワークの構築に、PLINEが威力を発揮します。
本来HUBの設置、機器までのケーブルの敷設作業、Ethernet、RS485の機器は別系統で敷設工事が必要であったのが、設備、監視カメラ、温度センサーなどの追加のみで実現できます。
※マルチホップをするとその倍数の距離となります（最大10段）。ただし、スループットは遅くなります。
使用事例
建物内・工場内ネットワーク構築
PLINEを導入することでケーブルの敷設工事を行わなくてもネットワーク構築が可能になります。
工場では、現場にPLC、タッチパネルなどが多く使われています。その情報をネットワーク構築するだけで見える化を簡単に可能にしますが、ネットワーク工事費が機器以上にかかることがあります。PLINEを使えば予備線、電力線でネットワーク構築が可能となります。
電力線通信専用ノイズフィルターも用意
電力線通信において同じ電力線にさまざまな負荷が接続されることにより、信号が減衰し通信距離が短くなるのを抑制する目的で作られたノイズフィルターです。ノイズカット・インピーダンスアッパー機能を兼ね備えています。
インピーダンスアッパーとは
信号はインピーダンス（電気抵抗）の低い方へと流れていくので、低インピーダンスのものが繋がっていればそちらへ信号が吸い込まれてしまいます。それを防ぎインピーダンスをアップさせるものを「インピーダンスアッパー」と呼びます。
※「HD-PLC」は、パナソニック株式会社の日本、その他の国における登録商標または商標です。
関連リンク
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